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CDS指数とは

CDS指数とは、クレジット・デフォルト・スワップのことで、英語表記でCredit Default Swapと書くために、その頭文字を3つとり、CDSと呼ばれている。

現在、最も取引が盛んであるデリバティブ(金融派生商品)の一つであり、サブプライム問題の発端となったのはこのCDS取引の超過だと言われている。

CDS指数は、売掛金、社債、貸付金などの金融資産を保証金として、信用リスクを分散するために取引されるオプション取引のことである。簡単に説明してしまうと、信用リスクの売買となる。

クレジット・デフォルト・スワップの利点としては、債権を保有したまま、信用リスクのみを第三者へ移転が可能だということだ。

リスクヘッジという面で活用される分には全く問題がなかったこのCDS指数なのだが、投機的目的により売買するようになったことから、段々と世界経済の破滅へと駒を進めていくこととなった。

以下、世界のCDS取引高の推移
2001年 9189億ドル
2002年 2,2兆ドル
2003年 3,8兆ドル
2004年 8,4兆ドル
2005年 17,1兆ドル
2006年 34,5兆ドル
2007年 62,2兆ドル

このように年々、取引高が増えていき、全世界の資産が30兆ドルと言われている額を裕にオーバーしている62兆ドルにまで到達することとなる。

当初は、リスクヘッジといった保守的要素が強いCDSだったのだが、投機目的のアグレッシブな使われ方、ありもしないお金を担保としてお金を得に行こうという使われ方をされ、このような莫大が額が絡み合って膨れた取引高となった。

これが2007年6月頃から始まった個人のローンの焦げ付きがスタートとなったサブプライムローン問題、そして個人から企業へと飛び火していき、CSDといった爆弾に火をともしたことにより世界経済が破滅と向かっていった核となっていったのだった。

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解り易い具体例

A企業がB企業に社債を年利10%で10億円分発行したとする。この場合、1年後までに何も起きなければ、B社はA社より10億円の元本と利子分の1億円(10%分)を受け取ることができる。

しかし、この場合のB社のリスクは、A社の倒産であり、倒産した場合は10億円がパーになる。B社としては、利子分の利益は魅力的だが10億円という額が大きいためリスクヘッジを行いたいと考える。

そこで登場するのがCSDである。B社は、A社の倒産リスクを回避するために、C社に年利5%(Z%)で倒産リスク時の元本の保証をしてもらうのだ。

この場合、何事もなく1年が過ぎれば A社からの利子がB社とC社に5億円づつ分配されることとなる。

しかし、もしA社に何か倒産などが発生した場合、A社倒産リスクを肩代わりしたC社がB社に10億円払うということが行われる。

CDS(クレジット・デフォルト・スワップ)は、この上記具体例のB社がC社に支払うプレミアム(この場合はZ%)を指数化したもののことを指す。


このCDSという商品、使い方によっては非常に有用なのだが、今回のサブプライム問題の発端となったのは、具体例のA社という企業が、日本のトヨタのような企業であったため、『絶対に潰れない』と皆に思われていたということが言える。

絶対に潰れることがない企業の保証ならば、保証できない企業であっても利益が欲しいためだけにこの商品を購入し、更に転売といった具合に1社の社債などの金融商品が入り乱れたこととなり、ご存じアメリカの大手企業の破綻により、連鎖的反応が起こってしまったのだ。


次にCDS指数の表わすポイントは一体何を示すのかと言うと、例えばCDS指数が750ポイントの企業があったとする。この指数の表わしている意味とは、年間7.5%のプレミアを支払わなければ元本の保証を行ってくれる人がいないということとなる。

つまり、社債発行社(具体例ではA社)の信用度(倒産リスク)が高ければ高い程、このプレミアムポイント、つまりCDS指数は上昇するといった仕組みとなっている。

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